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NTTプロプライエタリ

つづみ (tsuzumi)

NTTグループが開発した国産大規模言語モデル。日本語に特化しつつ、NTTグループの通信インフラと深く統合したAIソリューションを提供する構想。

パラメータ

7B〜13B

コンテキスト長

8K

ライセンス

NTT License

リリース日

2025-09-01

日本語性能

🇯🇵ネイティブJP

日本企業が開発したモデルまたは日本語に特化したモデル。日本語の理解・生成能力が最も高い。

API料金

このモデルのAPI料金情報は現在未公開です

強み

  • NTTグループの通信インフラと連携
  • エッジコンピューティング対応の可能性
  • 日本語処理に最適化
  • 大企業の資金力による継続開発

弱み

  • NTTグループ内での利用に限定
  • 外部提供が未定
  • ベンチマーク情報が限定的
  • オープンソースではない

活用例

  • NTTグループ内のAIソリューション
  • 通信サービスとの連携AI
  • エッジデバイスでの日本語処理
  • 企業内チャットボット

深度分析

パラメータサイズ

30B (tsuzumi 2) / 7B (original tsuzumi)

1基のGPUでデプロイ可能な軽量設計

Japanese MT-Bench(ライティング)

8.6/10

ターン1評価。日本語の人文・ライティング分野で優位

ハードウェア要件

1x NVIDIA A100 40GB

複数GPUクラスタを必要とする大規模モデルとの比較

官公庁採用実績

Selected for Digital Agency's Gennai platform

デジタル庁「源内」プラットフォームにおけるトライアル対象の国産LLM7基のうちの1つ

市場需要

~2,000 inquiries in Japan

2025年度第3四半期(2025年10〜12月)時点

強み

  • ビジネスコンテキストや専門用語への深い理解を持つ、卓越した日本語性能
  • オンプレミス/プライベートクラウドでのデプロイを可能にする超軽量設計。データ主権の強力な保証
  • 同等モデルの10分の1の学習データでドメイン特化のファインチューニングが可能な高効率性

弱み

  • グローバルベンチマークでの可視性が限定的(Arena EloやSWE-Benchのスコアが未公表)
  • 個人向け消費者向け提供はなく、NTTグループのパートナーシップを通じたB2B専用
  • マルチモーダル機能(ビジョン)はまだ開発段階

競合比較

ModelArenaSWEGPQAPrice
tsuzumi 2 (NTT)N/AN/AN/AB2Bライセンス(推定ハードウェア〜¥5M)
Gemma-3 27B (Google)147068.2%91.3%$2.50/$7.50 per 1M tokens
Qwen-2.5 32B (Alibaba)146572.1%92.4%$1.50/$6.00 per 1M tokens

tsuzumiはNTTが開発した日本語特化型の大規模言語モデルで、厳格なデータ主権が求められる企業向け・官公庁向けアプリケーションを主なターゲットとして設計されている。当初の70億パラメータ版から現在の300億パラメータの「tsuzumi 2」へと進化を遂げつつも、単一GPUで動作するほど軽量であるというコアフィロソフィと、トップクラスの日本語パフォーマンスは一貫して維持されている。この開発の背景には、データセキュリティへの懸念の高まりと海外AIプロバイダーへの依存を巡る動きの中で、国産AI能力の強化を戦略的に重視する日本の姿勢がある。

本モデルの主要な革新性は、その極限的な効率性にある。グローバルフロンティアモデルと比較して一桁少ないパラメータ数で、世界クラスの日本語理解を実現している。これにより、金融・医療・官公庁といった機密データを管理された環境外に出せないセンシティブセクターでのオンプレミスデプロイが可能となる。NTTによると、2025年末時点で約2,000件の国内問い合わせがあり、デジタル庁の「源内」プラットフォームのトライアルでは国産LLM7基のうちの1つとして選定されている。

tsuzumiはグローバルベンチマークにおいて数兆パラメータのモデルと直接競合するわけではないが、日本の主要なソブリンAIソリューションとして戦略的なニッチを確立している。Japanese MT-Benchといった日本語特化ベンチマークでは、特にビジネス文書作成や人文科学の分野で強みを示しており、国内企業導入に不可欠な領域での優位性を裏付けている。最近追加されたビジョン機能により、ビジネス文書中のグラフや図表の処理能力も向上し、日本企業環境での実用性がさらに高まっている。

分析生成日: 2026-05-23